オフィス設計の際の
マクロ的視点

コロナ禍は、私たちの暮らし方や働き方、その習慣や価値観を大きく変容させた。生き方を変えるような経験をしたことで自分の人生にとって何が大切かという本質的な問いを多くの人に投げかけたはずだ。どう働きたいのか。その声に企業は真摯に耳を傾けなければならない。多くがこの機会を好機と捉え、顕在化した問題点を見直し、今後のオフィスの在り方、そして、そこで働く「人」がより豊かに働ける環境をいかに創出するかが今後の大きな課題になるはずだ。その際に是非考慮したいのが、「働く」環境を設計する上での4つのマクロ的視点である。

「安全・安心」を考慮する

当社が32,000人の従業員を対象に実施した世界的実態・意識調査によると、コロナ禍においてその過半数の関心事は、室内空気質や空間の清掃・衛生、安全プロトコルの順守である。マスク着用や対人距離の確保はもちろんのこと、ウイルスの空中浮遊の動きを正しく理解するなど安全・安心へのより体系的な対策を講じるべきだろう。

例えば、空調換気システムの見直し、密集度や規則性のある家具の向きの変更、仕切りを使ってのスペース分割などウイルス拡散防止に向けたスペースの再構成は必須である。これによって従業員は安全だと感じ、安心して仕事に専念できるようになる。

「生産性」を考慮する

また、コロナ禍で仕事を通して何か意義のあることを成し遂げたいという人間の価値実現への意識が高まったことも事実である。プライバシーが欠如したコロナ禍前のオフィスでは集中して仕事がこなせないと不満を持つ人も多くいたが、在宅勤務にシフトしたことでそれが解決したわけではない。コロナ禍のテレワークや在宅勤務を経験したことで、在宅ワークのデメリットから起こる従業員の生産性の低下(12%)や士気の低下（14%）なども報告されている。

従業員がオフィスに望むコトのトップ3の全ては生産性に関わることである。つまり、同僚などといかに効果的にコラボレーションできるか、ツールや資料に簡単にアクセスできるか、仕事に集中できるかなどである。複雑な問題解決やイノベーションに向けての取り組みには、リアルとネット両方の環境の中で、チームと個人の両ワークを織り交ぜながら、その間を頻繁かつ俊敏に切り替えられる環境構築が必要不可欠になる。

「一体感」を考慮する

コロナ禍を乗り越えた先に人が望むもの、それは創造性や知的好奇心、人が触れ合うことでの刺激から生まれる「一体感」である。従業員のやりがいやモチベーション向上には、企業経営層とのコミュニケーションから生まれる一体感が組織力をより強固なものにしていく。従業員がオフィス勤務復帰を求める上位2つの理由は、同僚とのつながり、組織との目的共有意識であることからも明らかである。これらはいずれも、信頼や組織としての連帯意識や対等な参画（インクルージョン）、困難や逆境にも負けない適応力であるレジリエンスの強化と関係している。さらに、組織としてのコミュニティ形成は、従業員のやる気や生産性、イノベーション力や有能な人材の定着とも相関関係にある。これからのオフィスは、人とのつながりをより強固なものにするインフラとしてのオフィス創造である。それによって人同士が相互につながり、意味ある価値や成果をもたらし、変化に戸惑うことなく、むしろ強い適応力で変化を奨励する組織文化を育成することができるのである。

「柔軟性」を考慮する

元々、オフィスはその進化や変更を前提に設計されていないため、その建物やオフィスの内装や電気設備、家具は固定されたままである。しかし、これからは激変するビジネス環境に合わせて容易に適応できる「場」、多目的に利用できる「場」へと変換されなければならない。家具は可動式で簡単に移動でき、利用目的に合わせてスペースを仕切るなどスペースの有効活用も考慮したい。リアルとネット（デジタル）のシームレスな体験は、従業員がさまざまな場所に分散しながら働く環境整備には必須要素である。

どんな危機でもそれを乗り切るには大きな困難を伴う。しかし、その危機を教訓として学び、発見することも多い。コロナ危機は、あらゆる企業やその従業員にとって、働き方の見直しやともに達成する目標を共有する好機にもなっている。そして、オフィスを単なる働く空間ではなく、一体感やレジリエンス、目的を共有できるコミュニティ形成の「場」として再認識し、真剣に再考する時期がようやく来ているのかもしれない。

^{出典： Steelaseグローバルレポート、2021年1月}